「省エネリフォームをしたいけれど予算が足りない」と思われている方も多いのではないでしょうか。
リフォームでは、補助金が使えるものがあります。
今回は、リフォームで利用できる補助金やその際の注意点を紹介します。
□リフォームに利用可能な補助金とは
リフォームの際に利用できる補助金はたくさんあります。
具体的に補助金名を挙げると、介護リフォーム、省エネ・断熱リノベーション、地域型住宅、ZEH補助金、次世代住宅、長期優良住宅化などがあります。
この中で、金額が大きいものをいくつか紹介します。
まずは、長期優良住宅化リフォーム事業推進です。
これは、既存住宅の長寿命化や複数世帯での同居を目的としたリフォームに対する補助事業です。
高い質の住宅や子育てのしやすい住宅にすることに重きを置いており、住宅の性能向上のリフォームや複数世帯が住みやすい住宅へのリフォームが対象です。
最大で300万円まで補助金が出ます。
次に省エネ・断熱リノベーションです。
高性能な断熱材や断熱性能の高い窓を使ったリフォームに交付される、国の補助金です。
業務用の建物や別荘のような常時居住しない建物は対象になりません。
最大で200万円の補助金が出ます。
最後に地域型住宅グリーン化事業です。
政府が推進している省エネ関連事業の1つです。
大手メーカーではなく、地方の中小工務店でリフォームを行うときに適用されます。
リフォームの場合は、高度省エネ型、省エネ改修型の場合に適用できます。
最大で165万円の補助金が出ます。
様々な補助金制度があるのは、おわかりいただけたでしょうか。
次は補助金を使う際の注意点を紹介します。
□補助金を利用する際の注意点とは
1つ目は申請期間です。
補助金の事業によって申請期間が異なります。
しっかりインターネットなどで期間を調べておきましょう。
また、期日前に申し込みが終了することもあります。
補助金制度は年度ごとに予算が定められているため、予算の上限に達すると申し込みが打ち切られることがあります。
逆に予算が残った場合は、追加募集があることもあります。
2つ目は、助成要件が決められていることです。
上記の地域型住宅グリーン化事業のように施工業者の指定がある場合もあります。
□まとめ
今回は、リフォームの補助金の例や利用する際の注意点を紹介しました。
申請期間や助成要件をしっかり頭に入れ、うまく補助金を使って、より良いリフォームをしましょう。
不明なことがありましたら、ぜひ当社にご相談ください。
