断熱リフォームをお考えの皆さん、減税制度についてご存じですか。
リフォームと聞くと、どうしても費用がかかってしまうイメージがあると思います。
そこで、減税制度を利用して、少しでも最終的な費用を抑えられると嬉しいですよね。
本記事では、断熱リフォームで受けられる減税についてご紹介します。
□断熱リフォームの減税制度をご紹介
リフォームの際に利用できる減税制度について詳しくご存じの方は、少ないかもしれません。
ここでは、省エネリフォームの一種である、断熱リフォームで使える減税制度を2つご紹介します。
1つ目は、所得税の控除を受けられるケースです。
適用要件を満たすリフォームをして、必要な手続きを踏むと、所得税の控除を受けられます。
所得税の控除には、大きく分けてリフォーム減税と住宅ローン減税があります。
リフォーム減税は、工事費の支払い方法によって投資型減税とローン型減税に分けられます。
それぞれの控除内容等を確認しておきましょう。
住宅ローン減税は、償還期間10年以上のリフォームローンを借り入れた際に利用できるものです。
比較的大規模なリフォームに適用可能です。
2つ目は、固定資産税の減額を受けられるケースです。
こちらも、要件を満たせば、断熱リフォームをはじめとした省エネリフォームに適応されます。
上記でご紹介した減税制度には、詳しい要件や期間がありますので、事前に確認しましょう。
□減税制度を利用するために必要な確定申告とは
上記で、断熱リフォームに適応される減税制度についてご紹介しました。
しかし、減税制度を利用するためには、確定申告が必要な場合があります。
例えば、所得税減税がそれに当たります。
ここでは、確定申告についてご紹介します。
確定申告とは、1年間に生じた所得に対しての所得税額を申告納税したり、払いすぎた税金を還付申告したりする手続きを指します。
所得税額は、個々人で違うためそれを計算し、納税するために確定申告が利用されているのですね。
リフォームの際の確定申告は、完工後に対象住宅に住み始めた日の翌年、2月16日から3月15日の間に行うのが原則です。
ただし、還付申告のみの場合は、1月1日から可能だと押さえておきましょう。
新型コロナウイルスなどの社会情勢によって、申告期間が変更される可能性もあるため、あらかじめ調べておくと安心ですね。
□まとめ
本記事では、断熱リフォームで利用できる減税制度についてご紹介しました。
リフォームにはさまざまな種類がありますが、断熱リフォームに適応されるものを活用してみてください。
減税制度を利用するために必要な確定申告についても、ぜひ参考にしてみてくださいね。
お困りのことがあれば、お気軽に当社までご相談ください。
