省エネリフォームをご検討中の方は、補助金制度があることをご存じでしょうか。
省エネリフォームを国が推奨しているため、補助金制度の種類もたくさんあります。
できれば補助金を有効活用して、費用を抑えたいですよね。
そのため本記事では、省エネリフォームの補助金制度についてご紹介します。
□省エネリフォームの補助金について
省エネリフォームには国だけではなく、地方自治体も補助金制度を設けています。
本記事では、その中でも主な補助金制度をご紹介します。
ただし、自治体や申請時期によって条件が異なる可能性があるためご注意ください。
まずは、高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業です。
この制度では、高性能な断熱材や窓を用いて改修工事を行った際に、最大で120万円の補助金が受けられます。
条件は、リフォームによる省エネ効果が15パーセント以上見込まれる場合です。
次に、ネット・ゼロ・エネルギーハウス（ZEH）支援事業です。
この制度では、ZEHを新築で購入する際や、改修工事で実現させる際に補助金が受けられます。
この制度に関してはさらに3つに分類されます。
また、公募期間が決まっているので、リフォーム前に確認しておきましょう。
□減税対象にもなる
上記では、省エネリフォームの補助金制度についてご紹介しました。
しかし、実は省エネリフォームは減税対象にもなります。
具体的には、条件を満たすことで所得税の控除や、固定資産税の減税措置を受けられます。
本記事では、その中でも所得税控除の一種である「省エネリフォーム減税」についてご紹介します。
省エネリフォーム減税とは、一定の省エネリフォーム工事を行った際に受けられる減税制度を指します。
確定申告で必要手続きを行うことで、所得税から一定額が控除され還付金として戻ってきます。
また具体的な対象工事には、全居室にある全ての窓の改修工事、床や天井、壁の断熱改修工事、高効率設備の設置改修工事などが挙げられます。
また、減税対象額について気になる方が多いのではないでしょうか。
減税額は、工事費用の支払い方法によって変わります。
具体的には、住宅ローンを利用して支払う場合に適用される「ローン型減税」、住宅ローンの有無にかかわらず適用される「投資型減税」があります。
□まとめ
本記事では、省エネリフォームで受けられる補助金制度、そして減税制度についてご紹介しました。
詳しい要件に関しては、各自治体やリフォーム会社に聞いてみましょう。
当社は、皆さんのリフォームを全力でサポートいたします。
補助金や減税制度を有効活用して、費用を抑えた省エネリフォームを行いましょう。
